高齢者は、自立して生活する事が次第に難しくなります。そこで身の回りの世話を受けられるサービスの利用を考える必要があります。しかし、それらのサービスは近年、非常に多種多様になりつつあります。そのため、介護施設のそれぞれの種類の特徴を捉え、必要に応じて選ぶのが得策です。

一般的な住宅施設の環境で暮らしながら介護サービスも受けられる住まいとして、高齢者向け住宅があります。この住宅は民間業者が運営し、ある程度自立して生活ができる高齢者を対象としています。入居者の権利が最大限に守られていて、これまでの住宅の利用のように住みやすい環境が整っているのが特徴です。

ただし、他の高齢者向け介護施設に比較すると、費用が高くなる傾向にあるのが難点です。また、高齢者が自立による生活が難しくなり、高度な介護サービスを必要となった場合、高齢者向け住宅に住み続けるのが困難なケースもあります。

高齢者が介護サービスを受けるために利用できるのが、民間業者による有料老人ホームです。この介護施設は、レクリエーションに利用できる施設が充実しているのがメリットの一つです。また入居する高齢者は個室を利用でき、プライバシーが守られます。

有料老人ホームの利用の場合には、認知症の度合いにより入居できる施設の種類を選ぶ必要があります。認知症の問題なく自立して生活できるようであれば、健康型の有料老人ホームが利用できます。しかし認知症が進むに連れて、健康型の介護施設では利用を続けるのが難しいです。そのため、中度の認知症の場合には住宅型の有料老人ホーム、さらに認知症が進んでいる場合には、介護付きの有料老人ホームの利用を考えなければなりません。

また、これらの介護施設は、利用のための料金が高めである点に注意が必要です。利用では、ある程度余裕を持った資金の用意が求められます。

高齢者向け住宅や有料老人ホームなど、民間業者が運営している介護施設では、利用のための費用が高い傾向にあります。そこで、比較的利用のための費用が安いような、介護施設のニーズを満たす必要があります。

一つには、地方自治体や社会福祉法人が関わる軽費老人ホームがあります。メリットは利用が低価格であり、また自治体からのサポートも手厚いのが特徴です。軽費老人ホームは、比較的自立して暮らしができる高齢者を対象としています。

また地方自治体などが関わる介護施設として、介護保険施設があります。介護保険施設に分類される施設の種類としては、特別養護老人ホームや老人保健施設、あるいは療養型の医療施設が存在します。これらの介護保険施設は、利用料金が比較的安いというだけではありません。高度な介護サービスを必要する高齢者や、医療ケアを受ける必要がある高齢者でも入居が可能であるのが大きなメリットです。

介護施設の利用で問題になるのが、認知症の症状です。認知症が進んだ場合、利用できる介護施設の選択肢が狭くなります。高齢者住宅では、認知症が進んだ高齢者の入居が難しいです。そこで、ある程度認知症向けのサービスが充実した、グループホームや介護型のケアハウスの利用が必要です。

グループホームは、地域密着型の介護施設です。主に地方自治体や社会福祉法人のほか、NPO法人が運営するケースもあります。グループホームの特徴は、専門の介護スタッフが施設に所属し、自立のための機能向上の訓練が受けられる点です。そのため、高齢による身体機能の低下や認知症の予防に効果が大きいです。

さらにこのグループホームと同様に、介護型のケアハウスも選択肢に入ります。介護型のケアハウスでは、ある程度の要介護度が上がったとしても利用が可能であるのが利点です。