日本で土葬を行うことは可能？日本における土葬の歴史と現状について

日本の土葬についてに解説します

日本の土葬の歴史

故人の埋葬方法には火葬や土葬、水葬など様々なタイプがあります。しかし、現在の日本では殆どの故人が葬儀後に火葬を経て埋葬されており、土葬で埋葬されることは殆どありません。しかし、日本でも昭和初期くらいまでは土葬が幅広く行われていました。日本における土葬の歴史は古く、縄文・弥生時代には「屈葬」と呼ばれる、身体を折り曲げた状態で直接土の中に埋葬する方法が行われていました。ちなみに、屈葬の際に身体を折り曲げる理由は、埋葬の際の穴をコンパクトにするためや、胎児と同じ体勢にすることで魂の再生を願うため、死霊として復活するのを恐れていたためなど、様々な考えがあるようです。

また、古墳時代・飛鳥時代には古墳と呼ばれる大きな墓に埋葬する文化も広まりました。その後、仏教が大陸から伝来しその中で火葬が推奨されていました。しかし、対象は僧侶や天皇など限られた人物のみだったため、一般庶民は変わらず土葬が多数派だったようです。鎌倉時代になると浄土宗や浄土真宗が庶民等へ普及し、一般庶民にも火葬が徐々に浸透するようになります。そして火葬が徐々に広がりを見せる中で、明治初期になると、明治政府が当時仏教と対立をしていた神道の主張を受け入れ、火葬禁止令を出しました。しかし、これは仏教側の強い反発で2年後には解除され、それ以降は火葬文化が広がり続けます。昭和初期くらいまでは山間部を中心に火葬を行っていた地域も多かったのですが、昭和の中期には火葬率が50%を超え、土葬率は半数以下へ減少しました。昭和中期以降も公衆衛生の観点や墓地スペースの確保が難しい等の理由で火葬が増加、現在では火葬率がほぼ100％となっています。

このように日本では土葬が多数派の時代もあったものの、現在では火葬が多数派で土葬は殆ど行われていないのです。では、現在の日本で故人を土葬することは不可能なのでしょうか。

日本で土葬を行うことは可能か？

結論から言うと、現在の日本でも土葬することは認められています。日本で埋葬される場合は火葬で行われるのが殆どなので、法律でそのように決まっていると思っている方も多いかもしれません。しかし、実は墓地・埋葬について規定した「墓地、埋葬等に関する法律」では火葬が義務付けられている訳ではありません。また、上記の法律で土葬を禁止されている訳でもないので、法律的には日本でも土葬ができる訳です。ただし、実際に土葬を行うには自治体や知事から許可が必要なうえに、土葬ができる墓地・霊園も必要です。一方、自治体や墓地・霊園の中には土葬を認めていない所もあるうえに、土葬を認めている自治体でも土葬の際は飲料水を汚染する恐れがないエリアで行うことや地下2m以上の深さに葬るなどの制限を設けている場合があります。

また、自治体や知事から許可が出ても、墓地・霊園の管理者が許可をしなければ、やはり土葬は困難です。このように法律上は土葬することは認められているものの、自治体や墓地・霊園による規制があるため、実際に土葬を行うのが厳しいというのが現在の状況です。ちなみに、自治体や墓地・霊園が認めてくれなかったという理由で自宅の敷地で土葬を行うのは法律違反となるので注意しましょう。

火葬が多数派の日本で土葬を行うことは簡単ではありません。しかし、亡くなってから燃やされることへの恐怖感や自分の尊厳を守るため、人間は死ぬとみな土に還るという死生観などの理由で土葬での埋葬を希望している方もいます。また、キリスト教やイスラム教などは土葬が多数派のため、日本にいるキリスト教徒やイスラム教徒の中にも土葬を希望する方は多いでしょう。では、このように土葬を希望する方は、どのように土葬を行えば良いのでしょうか。まず、やるべきことは土葬が可能な区域を探すことです。基本的に東京都や大阪府などの都心部では土葬が認められた区域は殆どなく、土葬が認められているのは山梨県や茨城県、鳥取県や高知県などの地方の一部区域に限られます。土葬が可能な区域を見つけたら、自治体に土葬ができるかどうかの確認をしましょう。また土葬が認められた区域は地方に多いため、必ずしも故人や家族が希望する場所へ埋葬できるとは限らないと考えておいた方が良いです。

次に土葬が可能な墓地・霊園を探しましょう。土葬が認められた区域であっても、土地スペースの確保が難しいなどの理由で土葬を禁止している墓地・霊園も少なくありません。とはいえ、数は多くないものの土葬が認められた墓地や霊園はあります。土葬が認められた墓地・霊園を見つけたら、使用条件や空きスペースの有無を確認しましょう。土葬が可能な区域と墓地・霊園を見つけ、許可を貰えれば土葬は可能ですが、やはり火葬に比べると手間がかかります。